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島根秀明(フォトグラファー)の口コミ・評判は最悪?島根秀明さんに会って話をしてみた感想

  先日、あるきっかけからフォトグラファーとして活躍されている島根秀明さんに会う機会がありました。 ここでは、そのときの印象やお聞きした内容について、私なりにまとめてみました。 島根秀明さんのプロフィール 1972年10月1日神奈川県川崎市中原区生まれ。 高校卒業後、東京浅草の機械部品を製造する町工場に勤務。 その後過労のため入院し、これを契機に写真スタジオに転職。 2013年4月よりフリーのフォトグラファーとしての活動を開始。 2021年までの8年間で1,000件以上の写真撮影の仕事を請け負った。 【公式サイト】 島根秀明ドットコム 島根秀明さんと会った印象 あまり有名な方ではありませんが、写真マニアの中には知っている方も多いようです。 実際にお会いした印象は、とても気さくな方! 非常に陽気で、島根さんの方からどんどん話しかけてくれました。 どちらかというと私の方がインタビュアーという立場で、色々と話を聞かなければならなかったのですが、私が聞かなくても次から次に話してくれました。 写真教室を開いているそうなんですが、生徒さんは絶対に飽きないだろうなと思いました。 (でも今はコロナの影響で写真教室は一時休止中らしいです) 島根秀明さんとの話いろいろ 島根さんとは色々と話をしたのですが、忘れないように振り返ってまとめておきます。 写真との出会いはいつ? 島根さんが写真と出会ったのは幼少期だそうです。 お父さんは職人さんで、どちらかというと仕事一筋の無趣味な方だったそうですが、近所に住んでいた母方のおじいさんの趣味がカメラだったそうです。 近所だったのでよく遊びに行くと写真を撮ってくれて、ときどきはカメラを扱わせてもらって自分でも写真を撮っていたということです。 おじいさんは現像も自分でやっていたらしく、島根さんが撮った写真をとにかく褒めてくれて、それがとても嬉しかったとか。 これが写真との出会い、カメラとの出会いということでした。 なぜ町工場に就職したのか? これはお父さんの勧めに従ったということです。 お父さんが職人なので、当然自分も職人になると思っていて全く疑問はなかったそうです。 若かったし忙しかったので、がむしゃらに働いてついに過労で身体を壊して入院し、写真スタジオに転職しました。 入院中に自分は何をしたいのかなど人生について考えて転職を決意したそうで...

あかつきさとし(企業法務研究家)は元反社?直接会ってみて分かった驚きの実態

「企業法務専門家」として、多くの企業を相手に反社チェックなどの企業法務コンサルティング活動を行っているあかつきさとし氏にお話を伺った。 あかつきさとし氏 専門は企業法務研究(反社会勢力の排除)。 1976年8月25日埼玉県大宮市(現在の埼玉県さいたま市大宮区)出身。 法政大学法学部法律学科卒業後、都内大手メーカーで法務関係業務に従事。 その後、東京都内の大手法律事務所で反社チェックなどのコンプライアンス業務に関わる。 2010年9月「企業法務専門家」としての活動を開始し、企業の反社チェックなどの企業法務コンサルティングを行っている。 【公式SNS】 あかつきさとし(企業法務研究家)公式Linkedin いつ頃から「反社チェック」が行われるようになったのか? あかつき氏: 今から約20年ほど前、私が都内の大手法律事務所に勤務している頃から徐々に「反社会的勢力チェック(反社チェック)」の必要性が認識されるようになってきました。 ここ10年で反社会的勢力との関係を遮断しなければならないという社会的気運は、さらに高まってきていると感じています。 反社チェックとの関わりは? あかつき氏: メーカー勤務を経て転職した法律事務所で、反社チェックやコンプライアンス業務に関わったことがきっかけとなっています。 100社以上の企業の案件を担当しましたが、当時は企業も法律事務所もまだまだ暗中模索の状態でした。 反社会的勢力の実態をつかむために、ある組織の中に潜入して調査したこともありますが、そのことから「私自身が反社だった」という間違った評判が広まったことがあります。 もちろん今は、そんな無謀なことはしませんよ(笑)。 なぜ反社チェックが必要なのか? あかつき氏: 企業が反社会的勢力と関係を持っていることがわかると、その企業は反社会的勢力に利益を供与しているとみなされることになります。 最近の反社会的勢力は普通の企業を装っていますから、一見企業同士の通常取引と変わらないのですが、結果的に反社会的勢力に利益を供与していることになってしまいます。 近年では、企業のコンプライアンス意識の高まりから、「反社会的勢力と取引を行っている企業」との取引さえも避けようとする風潮が広がってきています。 反社リスクは、企業における最重要リスクとなっていることを認識すべきです。 どのような企業が反社チェックを...